激安スーパーのラ・ムー

ディスカウントスーパー各社が好調で、主なプレーヤーには、大黒天物産の「ラ・ムー」、トライアルホールディングスの「トライアル」、関東から関西に進出している「オーケー」、関西から関東に進出している「サンディ」などがある。 【画像】ラ・ムーの213円弁当 ディスカウントスーパーの人気は、賃金が上昇している一方で、物価高や税負担がそれを上回っていることに起因している。第一生命経済研究所の調べによると、消費における食料費の割合を示すエンゲル係数は、1970年には約34％を占めていたが、その後低下し、2005年には約22％まで下がった。しかし、その後は上昇を続け、2025年には28.6％に達する見込みで、家計の負担感が再び高まっていることがわかる。 こうした厳しい家計環境を背景に、少しでも食料品の購入費を抑えようと、ディスカウントスーパーを利用する人が増えている。本記事では、主要なディスカウントスーパーの特徴を整理し、その特徴を見ていきたい。

メガ安で24時間営業のラ・ムー

ラ・ムーのコンセプトは「メガ安」である。大黒天物産は2012年に東証1部に上場し、2013年5月期には売上高1000億円超えを達成。直近の2025年5月期の売上高は約2929億円と成長しており、西日本を中心に店舗網を広げている。 ラ・ムーは、郊外のロードサイドに大型店を出店しており、最も東の店舗は山梨県の甲府徳行店で、24時間営業。開店日には大行列ができ、地域の競合店にとって大きな脅威となっている。 ラ・ムーの特徴は、昭和から時間が止まったかのような激安価格の商品が多数あることで、213円の弁当などが人気を集めている。他にも、106円のスパゲッティやうどん1玉18円など、魅力的な価格の商品が多数ある。 多くの店舗は比較的不便な場所にあるが、24時間営業のため、車で訪れる価値がある。自社ブランドの商品を自社工場で大量生産し、店内調理を行うことで安さを実現している。

安さ×ITが特徴トライアル

福岡市に本社を持つトライアルも好調である。親会社のトライアルHDは2025年7月に西友の買収を発表し、2026年には売上高1兆円超えを見込んでいる。 トライアルHDは1992年にディスカウントストアをオープンし、その後全国に店舗を拡大した。特徴は、自社で製造・配送する仕組みを整えており、激安価格の商品を提供できることだ。 また、IT企業としての強みを生かし、消費者がより安く買える工夫をしている。「スキップカート」という高テクノロジーのショッピングカートが、その一例である。商品に付いているバーコードをスキャンするとクーポンが表示され、合計金額の確認も可能である。 西友との提携後には、両社の強みを生かした「トライアル西友」を出店し、小型スーパーの「トライアルGO」も展開している。こうした取り組みが消費者からの支持を集めている。

安さと高品質を両立するオーケー

「高品質・Everyday Low Price」を掲げるオーケーは、関東での実績を基に大阪や神戸に店舗を展開している。2001年にディスカウントスーパーに転換し、2025年の売上高は約6860億円で、連続増収を続けている。 オーケークラブ会員になると、酒類を除く食品が3％相当割引される。ユニークなサービス「オネストカード」では、価格が上がった際に代替商品を提案するなど、正直な商売を目指している。 商品選定も厳格で、なぜその商品を売るのかを考え抜いた上で仕入れを決定しており、安さと高品質を両立させている。

欧州での売り方を採用するサンディ

関西から関東に進出したサンディも好調で、1981年に1号店をオープンした。店舗数を増やし、2024年度の売上高は1222億円と見込まれている。 サンディは、欧州で主流の「ボックスストア」を展開しており、効率的なオペレーションでコスト削減を実現している。店舗には高く積まれた段ボールの箱が並び、シンプルな店舗デザインが特徴である。 過剰サービスをなくしたシンプルさが消費者から支持を集め、安さを実感させている。

物価高の長期化で、さらに期待が集まるディスカウントスーパー

米国や中東の情勢不安、ロシアのウクライナ侵攻により、物価高が長期化する可能性がある。このような状況だからこそ、ディスカウントスーパーの需要は高まるだろう。 各社は生活者の負担軽減に寄与する存在として、今後も重要な役割を担っていくことが期待される。